ニュース一覧
インターネットメディア: OCEANS オーシャンズ 「“不老”は不可能ではない!? 60代相当のマウスを20代に若返らせた「NMN」を専門家が解説」が掲載されました。
インターネットメディア:OCEANS オーシャンズ
内容:
「“不老”は不可能ではない!? 60代相当のマウスを20代に若返らせた「NMN」を専門家が解説」,OCEANS オーシャンズ:https://oceans.tokyo.jp/article/detail/46568?module=toppage_1stview
が掲載
2024年6月3日
雑誌・インターネットメディア:週刊ポスト2023年12月1日号およびNEWSポストセブンに「サプリメント 危ない飲み合わせ|効果がないだけでなく薬との飲み合わせで思わぬリスクが。話題のサプリ「NMN」とは?」が掲載されました。
雑誌・インターネットメディア:週刊ポスト2023年12月1日号およびNEWSポストセブン
内容:
澤邊昭義 監修・取材:「サプリメント 危ない飲み合わせ|効果がないだけでなく薬との飲み合わせで思わぬリスクが。話題のサプリ「NMN」とは?」,週刊ポスト2023年12月1日号およびNEWSポストセブン:https://www.news-postseven.com/archives/20231120_1921204.html?DETAIL&from=imagepage_f-4-4
が掲載
2023年12月1日
書籍 NMNの秘密
書籍:NMNの秘密
インタビュー;澤邊昭義,Nutrient Library-33,栄養書庫出版, 2022年11月,ISBN978-4-910307-29-9.
内容:NMNの必要性と継続の重要性
NMNって,聞いたときに何だろうって感じた方は多いと思います.今,大いに注目されている成分です. NMN自体は古くから知られているものなのですが,2020年以降日本でも商品化が可能となると,「若返りの薬」として関心が高まっています.
継続の重要性!
NMNとは?
NMNはニコチンアミドモノヌクレオチドという名称で, ビタミンB3から作られる成分であり,NAD(ニコチンアミドアデニンジヌクレオチド)の前駆体です.最近の研究は,NMNから変換されるNADがサーチュイン遺伝子(長寿遺伝子あるいは抗老化遺伝子とも呼ばれる)を活性化という役割も担っているらしいです.
NMNは,なぜ必要なのか?
NADはすべての生命体において,細胞内のエネルギー産生に必須の成分です.体内で自然に作られていますが,加齢に伴い生産量が減少していきます.NADは不安定な成分で,直接摂取することができません.老化とともに減っていくNAD量を補うために,NADの前駆体であり,安定なNMNを直接摂取するのが最も効果的です.
NMNは牛乳や野菜などの食品にも含まれていますが,ごく微量であって,それで充分に補えるかというと現実的には無理です.やはり,NMN自体を直接摂取することが効果的です.
継続の重要性!
NADはエネルギー産生に必須の成分です.NADは加齢に伴い生産量が減少していきます.つまり,歳を取ればエネルギー不足になるわけで,エネルギーが得られなければ生きていくことができません.NAD量の低下は,臓器や組織の機能低下あるいは老化関連疾患の発症に重要な関連があることがわかってきています.また,NADを増やすことができればサーチュイン遺伝子を活性化させ老化を遅らせる効果を期待できると考えられています.
NMNを毎日,継続して摂取することは,加齢に伴う体重増加の抑制,エネルギー代謝の促進,身体活動の上昇,インシュリン感受性の亢進,脂質代謝の改善,骨格筋ミトコンドリアの改善,主要代謝組織での老化に伴う遺伝子発現変化の抑制,免疫細胞数の改善,といった可能性が考えられています.
2023年1月26日
インターネットメディア:日本の身土不二に「摘果柿を有効利用 食品の風味劣化を抑えて動脈硬化の予防もできる機能性素材の開発へ」が掲載されました。
インターネットメディア:日本の身土不二
内容:「摘果柿を有効利用 食品の風味劣化を抑えて動脈硬化の予防もできる機能性素材の開発へ」が掲載
2020年11月30日
インターネットメディア:日本の身土不二に「コリアンダーシードの抗糖化作用を確認 老化の原因物質 "AGE" の蓄積を抑制する食品の開発を目指す」が掲載されました。
インターネットメディア:日本の身土不二
内容:「コリアンダーシードの抗糖化作用を確認 老化の原因物質 "AGE" の蓄積を抑制する食品の開発を目指す」が掲載
2020年10月28日
ホームページを更新しました。
日経流通新聞(日経MJ)に「注目浴びる 「アルギン酸」とは?」が掲載されました。
澤邊昭義:「注目浴びる 「アルギン酸」とは?」,日経流通新聞(日経MJ),2013年3月22日.